体験消費時代のマーケティングヒント
みなさんこんにちは。和田康彦です。
株式会社電通が発表した「2019年 日本の広告費」によると、インターネット広告費がテレビメディア広告費を超え、初めて2兆円超えとなりました。デジタルトランスフォーメーションがさらに進み、デジタルを起点にした既存メディアとの統合ソリューションも進化し、広告業界も転換の時期を迎えています。
2019年の総広告費は、通年で6兆9,381億円。不透明な世界経済や相次ぐ自然災害、消費税率変更に伴う個人消費の減退や弱含みのインバウンド消費など厳しい風向きの中、成長を続けるインターネット広告領域やイベント関連が総広告費全体を押し上げる結果になりました。
2019年（1～12月）の日本の総広告費は、新たに「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント」領域を追加推定し、通年で6兆9,381億円。なお、前年同様の推定方法では6兆6,514億円（前年比101.9%）となり、8年連続のプラス成長になっています。
媒体別にみると、「日本の広告費」は、（1）マスコミ四媒体広告費、（2）インターネット広告費、（3）プロモーションメディア広告費、の大きく3つに分類されますが、マスコミ四媒体広告費はすべて前年割れ。一方でインターネット広告費は6年連続で2桁成長となり、市場をけん引しています。
今回の発表の中で、私が注目したのは、DM（ダイレクト・メール）広告費が前年比99.0%と健闘している点です。マーケティングにおけるパーソナライゼーションが重要視される中、よりターゲティングされた人へオンタイムにピンポイントで送付するDMがさらに進化しているようです。また前年に続き、インターネット広告で取り込めない顧客を、紙のDMで取り込もうとする方法が伸長。特にECサイトの拡大とともに、紙のDMをタイミングよく的確な顧客へ送付、購買などへつなげるオンオフ統合企画は顕著な増加だったと報告されています。
デジタルトランスフォーメーションが進む社会になればなるほど、消費者の心を動かすエモーショナルな広告展開が重要になります。今後は、個人ターゲットに合わせて、アナログとデジタルを融合したよりきめ細かな広告戦略が重要になっていくでしょう。